MMTはなぜ主流派経済学者に
嫌われているのか
クルーグマン、サマーズ、
バフェット、黒田総裁の批判
今まさに、世界中で「パラダイムシフト」が、経済学の分野で起きつつあります。それが、アメリカで巻き起こり、日本でも起きている「現代貨幣理論（MMT）」をめぐる大論争です。
主流派経済学者によって受け入れられている今の経済学のパラダイムでは、財政赤字は基本的には望ましくないとされています。財政赤字の一時的・例外的な拡大の必要性を認める経済学者はいるものの、中長期的には健全財政を目指すべきだというのが、今の経済学の考え方なのです。
ところが、この健全財政を、「MMT(現代貨幣理論)」は否定しました。
ある条件内であれば、積極的に財政赤字をしてもいいと。
彼らにとって、この理論はまさに変則事例。
このため、クルーグマン、サマーズ、ロゴフといった影響力のある主流派経済学者、アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長、あるいはフィンクやバフェットといった著名投資家ら、そうそうたる面々が現代貨幣理論を批判しました。その言葉使いも異様に激しく、クルーグマンは「支離滅裂」、サマーズは「ブードゥー(呪術)経済学」、ロゴフは「ナンセンス」、フィンクにいたっては「クズ」と一蹴しています。
日本でも、黒田日銀総裁が記者会見（3月15日）において現代貨幣理論について問われると、「必ずしも整合的に体系化された理論ではない」という認識を示したうえで、「財政赤字や債務残高を考慮しないという考え方は、極端な主張だ」と答えている。
パラダイムが変わるのが怖い
主流派経済学者たち
MMT支持者 VS MMT反対者
日本では、「国の借金が増えて、財政破綻する~」と何十年も言われ続けてきましたが、『財政破綻しない日本も「変則事例」の1つ』です。1887年には、いわゆる国の借金は2.5億円ほどでしたが、今では1000兆円超。546倍に増えているにも関わらず、財政破綻していません。主流派経済学者の予想を大いに反しています。それもそのはずなのです…
MMT(現代貨幣理論)を正しく認識し、正しい知識を知っていれば、日本の財政破綻はありえないことがわかるのですから…(その仕組みについても、今回の書籍の中で詳しく解説しています)
にも関わらず、、、、
● 財源確保のために、消費税をあげないといけない！
● 政府が財政拡大をした日には、ハイパーインフレーションになる！
● このままだと日本もいずれギリシャのように財政破綻してしまう！
財政破綻論者は、ウソやプロパガンダを発信し、私たち一般国民からお金をまきあげ続けてきました。挙げ句の果てには真実を根本から覆してしまうために、私たち日本国民には正しい情報や知識が行き届きません。
日本国内には、我々国民に「経済や財政の仕組み」について正しい情報を知らせたくない、あるいは考えさせたくない勢力でもあるのでしょうか?
今、主流となっている経済学は、まさにパラダイムシフトに直面しています。だからこそ、主流派経済学者たちは、MMT(現代貨幣理論)の台頭が気になり、躍起になって批判しているのです。
しかし、かつて、物理学のパラダイムを一変させたアインシュタインが言ったように、「問題を生じさせたときと同じ考え方によっては、その問題を解決することはできない」。現下の経済問題を解決するためには、経済学のパラダイムから変えなければならないのです。
だからこそ、MMT(現代貨幣理論)についても、知りもしないで一蹴したり、利口ぶった皮肉で揶揄したりせずに、正しく理解したうえで、この先の日本の為にも、フェアに議論してもらいたいと切に願っています。
その為にも、多くの日本国民にMMT(現代貨幣理論)について知ってもらい、正しい知識を身につけ、この先の日本の為、私たちの生活を守るためにも真剣に考えて欲しいと思い、本書を作成しました。
今回あなたにご案内する、「知識ゼロからでも分かるMMT入門編」を手にとって、本書を読めば、単純に経済やMMTの仕組みが分かるだけじゃなく、なぜ日本にとってMMTが救世主なのか？なぜ日本がMMTを正しいと証明したのか?なぜ日本は、財政破綻したギリシャのようにならないのか?なぜ9割の国民がお金を間違ったまま認識しているのか？なぜ政府が国債を発行すると、家計の銀行預金が増えるのか？なぜ黒田バズーカ、量的緩和は失敗に終わったのか？なぜ消費増税しなくてもいいのか？むしろ10%に上げるとさらに景気が低迷するのか？なども学ぶことができます。
ぜひ、この書籍から、今の日本で何が起きようとしているのか？そして今後の日本はどのような方向に進みつつあるのか？ をあなた自身の目で判断し、確認してみてください。